親戚や友達には年賀状を出すけれど、会社関係者は出してもよいのか。出すとしたら、どのあたりの人まで出すべきなのか。年賀状を送る際に迷うことが多いことでしょう。ここでは、年賀状を出すべき人について紹介します。

年賀状を出すべき範囲とは？

本来年賀状は、出向いて挨拶するのが困難な遠方の親族や友人などに、挨拶状として送られていました。しかし現在では年賀状を送ること自体が年始のイベントであり、近隣の友達、ちよっとした知り合い、職場の関係者や取引先まで誰にでも送るようになっています。年賀状を送る相手に規定はありませんので、喪中の人以外なら誰に送っても問題ありません。むしろ年賀状をもらって嫌な気分になることはないと思いますので、毎年年賀状をやりとりする人はもちろんのこと、新しく知り合った人にも年賀状を送ってみましょう。

職場の中で送るべき人とは？

社長からアルバイトやパートまで、会社には様々な人が働いています。会社の規模によって、すべてに年賀状を出すべきなのか、特定の人だけでよいのか迷うことと思います。そんな場合には、下記を参考にしてみてください。

虚礼廃止の企業

近年、虚礼廃止を推進して年賀状やお中元・お歳暮などの個人的やり取りを禁止したり、個人情報保護から社員の住所などを公開していない企業が増えています。そのような場合は、ごく親しい間柄で連絡先を知っている人だけでよいでしょう。ただし世の中に建前と本音があるように、上司の中には「年賀状は送られて当然」と思っている人もいると思います。新入社員や新しい部署に配属された人は、先輩や同僚に確認してから判断しましょう。

年賀状のやり取りが習慣の企業

社内での年賀状のやり取りが習慣となっている場合は、人間関係を悪化させないよう、平等に所属する部署の全員に送ります。また、社内の年賀状は、日ごろのお礼の意味だけでなく、自己アピールの機会にもなりますので、直属の上司はもちろんのこと、その上の上司やお世話になった他の部署の上司にも、感謝の意や本年の決意を書き添ええて送りましょう。

取引先で送るべき人とは？

個人として取引先に年賀状を出すことは稀で、普通は会社の担当者として送るはずです。それと同じように取引先の宛名も担当者でよいでしょう。差出人が社長や代表になっている会社が用意してくれた年賀状でも、取引先の社長ではなく担当者に宛てます。その場合は自分の名前や感謝の意を書き添えることをお忘れなく。むしろ気を付けたいのは、同僚や他の課と送り先が重複しないことです。同じ会社から何通も年賀状が届くのは失礼にあたります。社内で事前に調整しておきましょう。

貰って嬉しい年賀状ですが、実は宗教上の理由で年賀状のやり取りを行わない方もいます。エホバの証人の方は、「自分達の神以外のものを崇拝することは行わない」と言う宗教上の理由で、年賀状のやり取りをしないそうです。上記の内容を参考に年賀状を送るべき人を考えてみてください。